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遺伝子操作を駆使して生み出された米国の細菌兵器が疑われる

ポイント
・新型肺炎の感染拡大にあたり、同じコロナウイルスが病原菌だったSARSの感染者のほとんどが中国人で占められていたので米国の細菌兵器であることが疑われたことが想起される。
・その細菌兵器を生み出したところとして注目されるのが、世界最先端の遺伝子操作の技術を誇る米大手化学バイオ企業であり、抗ウイルス剤の開発を事業の中心にしている子会社の製薬企業の関与が疑われるところだ。
・この米大手化学企業はドイツの大手化学企業に吸収合併されたが、この独企業もナチスの軍事力増強を支援したIGファルベンの一部門として、第一次世界大戦から第二次大戦まで毒ガスを供給した。戦後、米企業はベトナム戦争の際には枯葉剤を提供した。
・SARSが米国の細菌兵器であり意図的に中国に散布されたとすれば、当時は胡錦涛政権で主導権を握っていた江沢民派が打撃を受けたので、クリントン前政権と良好な関係にあったこの勢力を、共和党軍需産業系のブッシュ政権が排除する目的があったと推測される。



SARSの病原菌は米国が造り出した細菌兵器?

(前回の続き) では、どうして習近平国家主席を中心とする中国政府が意図的に後手に回るように動いているのかというと、そこで注目されるのが以前、02~03年に重症急性呼吸器症候群(SARS)が蔓延した際に、裏側の陰謀論者を中心に米国が細菌兵器を開発してそれを中国に散布し、蔓延させたといったことがいわれていたことだ。
 そもそも、今回の新型肺炎の病原菌であるコロナウイルスの感染源については、これまでタケネズミやアナグマといった名前が挙がったように、問題となっている海鮮市場で売買されていた食用の動物が候補に挙げられていた。その後、DNA分析からSARSを引き起こした病原菌と似ているとされたことから、ヘビが有力候補とされたこともあった。SARSの病原菌のウイルスの宿主はコウモリだったため、それを捕食しているヘビが疑われたことによるものだ。
 ただ、SARSが人間に感染したのはコウモリを宿主としていたウイルスがハクビシンはじめ他の動物を介して人間の体の中に入り込んだためとされているが、実は誰もそれを証明していない。

 どうしてSARSの病原菌は人間が造り出したものといった見方が出てきたのかというと、感染して発症したのはその多くが中国人で占められていたからだ。当時はカナダのトロントも汚染されたように白人も感染したが、中国人と比べると感染率は圧倒的に少なく、日本人はほとんど感染しなかったものだ。また台湾でもかなり感染者が出たが、その多くは戦後、毛沢東の八路軍との国共内戦に敗れた蒋介石とともに大陸中国から渡ってきた「外省人」に圧倒的に多く、以前からそこに居住していた「本省人」は少なかったとされている。


米系財閥直系の遺伝子操作に強い大手バイオ化学企業

 どうしてこうした現象が生じたのかといえば、各民族ごとにDNA分析をしてゲノム解析をし、漢族(中国人)に優先的に感染するように遺伝子操作された細菌兵器が中国に散布された可能性を考えないわけにいかない。
 遺伝子操作で世界最先端の技術を誇っているのが、近年では大豆やトウモロコシといった穀物の遺伝子組み換え品種を開発して実用化し、普及させた大手バイオ化学企業モンサントだ。米ロックフェラー財団から巨額な研究費用の提供を受けていたのに見られるように、世界最大の石油メジャーであるエクソンモービルや最大の金融資本のシティ・グループ、大手軍需産業ロッキード・マーティン等を傘下に抱える典型的な米ロックフェラー財閥本流系である。
 その子会社の製薬企業ギリアド・サイエンシズが、インフルエンザ特効薬「タミフル」はじめ、エイズ(HIV)やB型・C型肝炎等の抗ウイルス剤の開発を事業の中心にしている。以前には“軍需産業の申し子”のようなドナルド・ラムズフェルド元国防長官・大統領首席補佐官が会長兼最高経営責任者(CEO)を務めていたものであり、細菌兵器としてエイズウイルスを生み出すのに貢献した疑惑も持たれているほどだ。


ナチスや731部隊の系譜を引く米独大手バイオ化学企業

 このモンサントは18年6月にドイツの大手バイオ化学企業バイエルに吸収合併されてその名称が消滅したが、そうした企業名を消すことはこれまで、“悪辣”なことを積み重ねてイメージが悪化した企業がよく行ってきたことだ。
 買収したバイエルの前身が、第二次世界大戦の戦前から戦時中にかけて大きな存在感を発揮していた巨大トラスト企業集団であるIGファルベンである。かつて、ジェイコブ・シフの支援を受けたジョン・ロックフェラー2世が欧州に巨大な戦乱を引き起こして“瓦礫の山”と化すことで、欧州ロスチャイルド財閥に致命的な打撃を与えるために設立された米ロックフェラー財閥の中核企業であるスタンダード石油のドイツ子会社群とでもいうべきものだ。そこに米ロックフェラー財閥とともに資金提供していたのが、ドイツ国内でロスチャイルド財閥と敵対していたワールブルク家であり、実際に米国に渡ったポール・ウォーバーグの実兄のマックス・ワールブルクが重役を務めていた。いわばこのIGファルベンは、スイス・バーゼルに滞在していたジョン・フォスター・ダレス(後に国務長官)に操られていたアドルフ・ヒトラー総統率いるナチス・ドイツが、軍事力を強化させるために設立された企業グループといって過言ではない。
 このバイエルはIGファルベンに編入される以前から、第一次世界大戦中にはドイツ帝国軍の主力兵器だった毒ガスを主に製造しており、ナチス独裁政権下でもユダヤ人大量虐殺に利用された兵器を供給していたといわれる。第二次大戦が終わりIGファルベンが解体されると、米軍はナチスの化学兵器開発部門と日本軍の731部隊の技術者を米国に引き入れ、モンサントにその技術力を移植させたのである。後にモンサントはそうした技術を改良して、1960年代のベトナム戦争では化学兵器として枯葉剤を提供したのである。


SARSは江沢民派の影響力を排除するために引き起こされた

 SARSが蔓延した00年代初期の頃には、中国では共産主義青年団(共青団)出身の胡錦涛政権下だったが、実際には江沢民元国家主席を中心とする勢力の影響力が強く、胡前主席はなかなか主導権を発揮できなかった。これまで当欄で指摘してきたように、江元主席は米ゴールドマン・サックスと密接な関係にあり、この米系大手投資銀行を介して欧州ロスチャイルド財閥や当時、「世界皇帝」として君臨していたロックフェラー財閥本流系のデイヴィッド・ロックフェラーとつながっていた。
 これに対し、米国のジョージ・W・ブッシュ政権で主導権を握っていたディック・チェイニー副大統領もデイヴィッド・ロックフェラーの意向で動き、01年10月のアフガニスタン戦争や03年3月のイラク戦争といった「対テロ戦争」を推進したが、共和党系軍需産業主導の政権としての性格上、ウォール街の金融資本の影響力が強かったビル・クリントン前民主党政権につらなる江沢民派の影響力を排除しようとしていた。
 実際、SARSが中国で蔓延すると江沢民派の多くは逃亡して避暑地に隠れたのに対し、政府首脳では胡錦涛主席や温家宝首相、呉儀副首相の3人だけが前面に出て陣頭指揮をとったことでそれ以降、同派の影響力が薄れて胡主席の権威が高まったものだ。いうまでもなく、胡主席以下3人がどうしてそうした行動をとれたのかといえば、「勇気をもって事に当たった」と“外交辞令”で評価するのはたやすいが、実際には米国側から安全であることを伝えられていたからだ。
 また当時、患者の隠蔽問題の責任を問われて当時の北京市長が更迭され、その後継となった王岐山市長代理(後に正式に市長に就任、現国家副主席、いずれも当時)が事態の鎮静化に成功したことで「消火隊長」などと呼ばれたものだ。この王現副主席もピート・ピーターソン元商務長官とのつながりから当時、米国側からSARSに関係する情報を与えられていたことでそうした行動がとれたのである。


日本人にそれほど感染しなければ細菌兵器を疑うべき

 今回、中国で急速に蔓延した新型肺炎の病原菌が本当に米国が生み出した細菌兵器として散布されたものであるかは、間もなく判然とするのだろう。春節による長期休暇を利用して多くの中国人が観光目的で来日(実際には病気が蔓延していない日本に逃亡する目的で来ている中国人もかなりいたのだろう)しているなかで、日本人にまったく感染の機会がないはずがないからだ。まったく感染しないということはあり得ず、実際に中国人観光客を乗せた観光バスの運転手が感染して発病したことが報じられている。とはいえ、それでもSARSの時と同様にそれほど多くの感染者が出なければ、やはり米国が細菌兵器を何らかの意図をもって散布した可能性を疑うべきであろう。
 今回、新型肺炎が流行し始めた時期が春節に入る直前だったのは、国内に大きな人々の大移動が起こることをにらんでのものだったと考えるべき要素である。またその場所が湖北省武漢市であったのも、上海と成都を結ぶ高速鉄道と北京から杭州に至るそれとが交差する中間拠点であり、中国全土に感染を拡大させるには好都合な“地の利”であることに注目する必要がある。
 さらにいえば、世界経済フォーラム年次総会(通称「ダボス会議」)に出席していたドナルド・トランプ米大統領が、新型肺炎の流行が米国に波及する可能性を記者に問われた際に、そうしたことはないと“自信満々”な姿勢を示したことも注目される。おそらく、もとよりその可能性が低いことや、抗酸化剤を投与することでウイルスを死滅させるといった方策を、そうした病原菌を生み出した製薬企業から知らされていたのだろう。


 週末の明日もこの続きを掲載します。
 明日は今回、意図的に細菌兵器が散布されたとして、その米権力者層の中国における目的について考察します。
 よろしくお願いします。
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プロフィール

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永山卓矢と申します。
有限会社ナリッジ・クリエイション代表です。
現在、マクロ経済の分野でアナリスト業務を中心に活動しています。
フリーの立場で従来のマクロ経済や金融市場分析に限らず、その背後の政治的な権力闘争に至るまで調査活動を行っています。
これまで、月刊誌『商品・証券・金融先物市場』とその後継の『フューチャーズ・マーケット』や投資日報社などの大部分のインタビュー記事の作成をはじめ、他の情報媒体の市況執筆に携わってきました。
また、『「実物経済」の復活』(副島隆彦著 光文社刊)』はじめ、著名評論家の著作本執筆の実質的な共著や補助などの業務に携わってきました。
どうぞ、よろしくお願いいたします。